多くのケアマネージャーは、利用者に最適なケアプランを受けてもらうことで要介護度の進度を抑えたり、生活の質を向上したりして欲しいという理想を持っています。
それでも、現実では難しいケースが多いです。在宅の意思が強かったり、障がいや認知症があったり、経済的に難しかったりするなど、様々な理由で利用者やその家族に提案したプランを拒否され、プラン通りに行かなくなることも珍しくありません。
同意が得られなければ、24時間見守りや介護が必要な人であっても、介護施設へ強引に入居させることは不可能です。
また、特別養護老人ホームなど公的な介護施設に空きができて、「今なら入居できる」というタイミングで連絡した際に断られることもあります。ケアマネージャーとしては理想のタイミングと考えていても、利用者やその家族の理想とは違うのです。
堺市内の居宅介護支援事業所に勤務するケアマネージャーに対して、平成25年5月から7月に行われた困難ケース対応に関するアンケートによると、中堅ケアマネージャーほど他者に相談していることがわかりました。相談相手は地域包括支援センターや基幹型包括支援センターという人が最も多く、同事業所内のケアマネージャーがそれに次ぎました。
そして、他者に相談したことによって6割以上の人が相談して気持ちが楽になり、5割以上の人が具体的なアドバイスがもらえたと回答しています。家族や友人に悩みを抱えていると打ち明けるだけでも良いため、何か悩みがあるなら誰かに話を聞いてもらうようにしましょう。